「会社で動画制作の企画書を作るように言われました。採用されやすい企画書や魅力的な企画書はどのように作ればいいでしょうか？」

そのようなご質問にお答えします。

本記事の内容
・動画制作の企画書とは？
・企画書を作る際のポイント5つ

PR動画、商品紹介動画、インタビュー動画など、動画をビジネス活用する企業が増えてきました。

動画制作をする際は、事前に企画書を作っておくことをおすすめします。

企画書を作っておくと、上司へのプレゼンが通りやすくなったり、動画制作会社とのやり取りがスムーズに進むからです。

その際に、動画制作に携わった経験がないと、企画書に何を書けばいいかわからないと思います。

そこで本記事では、動画制作歴15年で大手企業とも多数取引をしている弊社が、魅力的な企画書を作るポイントをお伝えします。

初めて動画制作の企画書を作る方は、本記事で紹介する流れに沿って作ってみてください。

動画制作における企画書とは？

動画制作の企画書とは、動画の目的・内容・活用方法などをまとめたものです。

動画制作は複数人でチームを組んで制作するため、視聴者のターゲット層や訴求したいメッセージを共有するために企画書が必要となります。

企画書の内容が具体的であるほど、撮影スケジュールや制作コストなども明確になります。

特に動画制作会社に外注する際は、イメージの食い違いからトラブルが起きないためにも、企画書は必要です。

動画制作の企画書を作るポイント

動画制作の企画書を作るポイントは、次の5つです。

• 目的を決める
• 目標を決める
• 配信媒体を決める
• 構成を決める
• 参考となる動画を探す

ひとつずつ見てきましょう。

ポイント①「目的を決める」

動画の目的が不明瞭なままでは、クリエイターに制作意図が伝わりにくいだけでなく、視聴者にも響かない動画となってしまいます。

ターゲットとコンセプトを明確にして、制作に携わる全ての人が「誰に何を伝えたいのか？」を理解できるようにしましょう。

「多くの人に見てもらいたい」「すべての人に届けたい」と考える人も多いですが、ターゲット層の幅を広げるほど、誰の心にも刺さらない動画になってしまいます。

専門用語でペルソナ設定と言われる手法ですが、ターゲットの年齢や性別だけでなく、地域・職業・家族構成・趣味などできるだけ細かく設定します。

そしてそのターゲットにどのような行動を取ってもらいたいのかを考えます。

商品の購入・資料の請求・求人募集など、目的によって動画の構成や演出が変ってくるからです。

ポイント②「目標を決める」

動画制作の目的やターゲット層が決まったら、次に目標を決めます。

認知拡大が目的なら「視聴回数」、商品販売が目的なら「売上」、求人や集客が目的なら「問い合わせ数」などを数値化すると良いでしょう。

訴求力のある動画が作れれば、少ない視聴回数でも成約に繋がる場合があります。

実際にチャンネル登録者数が300人程度のYouTubeチャンネルから数億円の売上に繋がっている事例もあります。

そのYouTubeチャンネルを運営しているのは不動産会社で、マンションの購入へと繋げています。

企画書を作る段階から、「何をもって成果といえるのか？」を考えてみましょう。

ポイント③「配信媒体を決める」

動画制作の企画書には必ず「配信媒体」を書きましょう。

なぜなら、配信媒体に合わせて動画の尺や演出方法を決める必要があるからです。

自社サイトだけでなく、SNSやYouTube、テレビCM、イベントのスクリーン、店舗の液晶パネルなど、動画の掲載先はさまざまです。

画面のサイズや動画を視聴する環境によって、制作方法が異なります。

配信媒体を決める際は、ターゲット層がどのような媒体で視聴しているかをリサーチしましょう。

最近は高齢の方がテレビでYouTubeを見たり、ホームページよりもSNS運用に力を入れる企業が増えているなど、世の中の流れも読み取る必要があります。

せっかく制作した動画がターゲットに届かないということがないように、ターゲットに合わせた配信媒体を選びましょう。

ポイント④「構成を決める」

企画書の中で動画の構成も決めておくと制作がスムーズに進みます。

たとえば、起承転結を意識して構成を考えたり、動画の最重要ポイントはどこなのかを明確にしておくと良いでしょう。

動画には「視聴維持率」という言葉があります。10分の動画を作ったからといって、視聴者は10分間見てくれるわけではありません。

もちろん最後まで見てもらうことが理想ですが、途中で離脱されてしまった場合に伝えたいことが伝わらない可能性があります。

そのため、早い段階で結論を伝えたり、問い合わせ先の電話番号は随時画面に表示させておくなどの工夫が必要です。このあたりは、テレフォンショッピングがとても上手に行っていたりします。

企画側と制作側の認識のズレを無くすためにも、わかりやすい構成を決めておきましょう。

ポイント⑤「参考となる動画を探す」

動画制作の企画書には、参考動画を記載します。

参考動画は同業他社や異業種でも構いません。参考にする動画は、同じ配信媒体から探すと良いでしょう。

なぜなら、配信媒体によって動画の尺・演出方法・編集方法が異なるからです。

たとえば、TikTokでは短くてテンポの速い動画が好まれ、YouTubeでは8分以上の動画が優遇される仕組みになっています。

オリジナル動画を作るにしても、完全に独自の考えだけでは上手くいきません。

動画活用が上手なクリエイターや企業を見本にしながら、他社の良い部分は取り入れていく柔軟な思考も大切です。

まとめ

本記事では、動画制作の企画書の作り方についてお伝えしました。

今回ご紹介した5つのポイントを押さえておくだけでも、動画制作の目的が明確になり、希望に近い動画が作れはずです。

動画制作をされる方は、ぜひ、ポイントを抑えつつ企画書を作成してください。